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経営・税務の基礎知識
医業費用の分析

○医業費用の分析


材料費率と人件費率が主な分析対象になります。TKCのM-BASTが大変有用な指標を提供しています。M-BASTのサンプルページは下にリンク張っています。


材料費は医業収入に連動する性格があるので、診療内容や診療材料の種類や単価が変動しない限りは、対医業収益の比率はほぼ一定に保たれる傾向にあります。したがって、対前年比でこの対医業収入比率が大きく変動した場合は、その原因を検証する必要があります。また、他の医療機関との比較も重要です。


材料費は購買管理の適正化を重点に置くべきでしょう。大量購入は購入資金が多額にのぼったり、在庫が過剰となるために保管コストや廃棄ロスにもつながるため、一概に良いとはいえません。業者さんとのやり取りについては、頻繁に使用するものを中心に交渉を行う方が効果は大きいといえます。


機械や設備ですべてを代替できるわけではありませんから、スタッフの良否が医療サービスの質に直結します。他の医療機関との比較において人件費の割合が高い理由としては、スタッフの数が多い、もしくは一人あたりの給与水準が高いことが考えられます。


※M-BASTについて


TKCは、1975年以来毎年企業の財務データの分析を実施し、『TKC経営指標(BAST)』を発刊しています。この医業版が『TKC医業経営指標(M-BAST)』で、経営指標として、「経営分析表」「要約貸借対照表」「要約損益計算書」を表示しています。


平成23年版では、診療所6,733件、歯科3,903件、病院834件、合計11,470件のデータを分類・編集しています。調査対象の医療機関は、平成22年4月1日から平成23年3月31日までの間に事業年度を終了した病院および診療所で、かつ2年以上事業を継続している医療機関です。


収録件数は、全国の一般診療所の8.1%、歯科診療所の5.8%、病院の13.5%(国公立病院等を除く)に達しています。


診療所は、診療所全機関と診療科別に分けて次のように分類集計しています。


[診療所全機関の分類]
経営形態(個人・法人)の分類
黒字機関と欠損機関の分類
病床区分(有床・無床)の分類


[診療科別の分類]
診療科の分類
内科,外科,整形外科,産婦人科,小児科,精神科,皮膚科,泌尿器科,眼科,耳鼻咽喉科,歯科の11診療科に加えて、独自に血液透析科を設けて12診療科に分類
経営形態(個人・法人)の分類
病床区分(有床・無床)の分類
院内処方・院外処方の別による分類(一般診療所)
院内技工・院外技工の別による分類(歯科診療所)
地域の分類
北海道・東北,関東,東海・北陸,近畿,中国・四国,九州,三大都市,全国平均に分類
MS法人の有無による分類 
介護施設の有無による分類  
美容外科治療の有無による分類


病院は、病院全機関と診療系統別に分けて次のように分類しています。


[病院全機関の分類]
経営形態(個人・法人)の分類
黒字機関と欠損機関の分類
一般病院と精神病院の分類


[診療系統別の分類]
診療系統の分類
総合病院(旧医療法第4条の規定による)、内科系、外科系、精神科、産婦人科の5診療系統
経営形態(個人・法人)の分類
規模(医業収益高)別の分類


上の内容は「Q&Aクリニックの経営改善のすすめ方」(TKC全国会)を参考としています。


参考URL : M-BAST サンプル